米兵約100人が負傷　中東情勢緊迫の中、ヘグセス国防長官が議会で説明へ

米国防総省は、7月7日以降に中東地域で発生した一連の攻撃により、およそ100人の米軍兵士が負傷したことを明らかにした。負傷者はいずれも命に関わる状態ではないとされているが、これまで詳細な被害状況は公表されておらず、今回の発表は軍の対応に改めて注目を集めている。

こうした中、ピート・ヘグセス国防長官は、米国とイランの対立が激化して以降初めて連邦議会で証言を行う予定となっている。議員らは中東での軍事作戦や米軍基地の安全対策、今後の戦略について説明を求める見通しだ。

一方、地域全体では軍事的な緊張がさらに高まっている。米軍は現地時間18日夜、イラン関連施設への追加攻撃を実施したと発表した。また、ヨルダン軍は自国領空へ飛来したイランのミサイル3発を迎撃し、すべて撃墜したとしている。

さらに、イランを支援するイエメンの武装組織フーシ派は、サウジアラビア関連の船舶に対する海上封鎖を宣言した。この措置が長期化すれば、中東の海上物流や世界のエネルギー市場に大きな影響を及ぼす可能性があるとの懸念が広がっている。

海上ではすでに安全保障上のリスクが顕在化している。英国の海事当局によると、オマーン沖のホルムズ海峡付近でタンカー1隻が飛翔体による攻撃を受け、乗組員は船を放棄して避難した。また、同じ海域では別の商船2隻も被害を受けたことが確認されている。

停戦が事実上崩壊して以降、ホルムズ海峡を通過する船舶の数は減少傾向が続いている。世界有数の原油輸送ルートであるこの海域の緊張が高まれば、国際的な物流や原油価格にも影響が及ぶ可能性があり、各国は情勢を注視している。

米議会では今後、ヘグセス国防長官への質疑を通じて、中東で拡大する軍事衝突への対応方針や、米軍兵士の安全確保に向けた具体策が焦点となる見込みだ。